PSEマークって何？ひし形と丸形の違いとは？

テレビや洗濯機、電気ケトル、モバイルバッテリーなど私たちはさまざまな電化製品を使用し、日々の暮らしに役立てています。

それぞれの電化製品本体やパッケージ、取扱説明書には製品情報が細かく記載されており、それらを読むことで正しい使用方法や安全性を確認することが可能です。

ところで、身近な電化製品に「PSE」というマークを目にしたことはありませんか。
このマークにはどのような意味があり、何が認められているのでしょうか。

そこで、今回は電化製品に見られるPSEマークについて詳しく解説します。

意味合いを理解して、これから電化製品を購入する際の目安としてください。

PSEマークとはどういう意味があるの？
ひし形PSEマークの表示事項とは？
丸形PSEマークの表示事項とは？
買いたい商品にPSEマークが無かったら・・・

PSEマークとはどういう意味があるの？

PSEは“Product Safety Electrical appliance & materials”の略称です。

このPSEマークは、電気用品の製造や輸入、販売を事業として行う際の手続きや罰則を定めた「電気用品安全法」に則り、生産された製品に表示されています。

電気用品安全法とは

電気用品安全法は、1961年に施行された「電気用品取締法」が改正され、2001年に施行された法律です。

457種類の電気品目が指定されており、内「特定電気用品」が116品目、「特定電気用品以外の電気用品」が341品目に分けられています。

これらの品目には、適合性検査や工場検査が義務付けられており、電気用品の品質や安全性を確認した上で商品化されています。

検査で認められた電気用品には、PSEマークの表示と、PSEマークに隣接して届出事業者名などの記載が必要です。

457種類ある電気用品の具体例

電気用品安全法に指定されている457種類の電気用品は、身近な家電製品から業務用製品までさまざまです。

例えば、大きな家電製品ならテレビや冷蔵庫、マッサージ器、白熱電灯器具などがあります。

また、小さな家電製品なら電気カミソリや電動歯ブラシ、電気スタンド、リチウムイオン蓄電池などがあります。

一方、業務用製品では自動販売機や直流電源装置、電気ポンプ、音響機器などが対象になります。

普段何気なく使用している身近な電気用品にも、PSEマークが表示されていることをぜひ確認してみてください。

PSEマークは2種類ある

電気用品安全法に指定されているさまざまな電気用品を見比べると、PSEマークには2種類あることが分かります。

ひとつめは「ひし形」のPSEマーク、もうひとつは「丸形」のPSEマークです。

ひし形PSEマークの表示事項とは？

電気用品安全法に指定されている電気用品の内、116品目の特定電気用品には「ひし形」のPSEマークを表示することが定められています。

特定電気用品は、特定電気用品以外の電気用品よりも事故の危険性が高いと考えられている製品が対象です。

より厳しい検査が求められる

特定電気用品は、国に登録した検査機関で適合性検査を受検する必要があります。

検査で問題が指摘されなければ「適合証明書」が発行され、製造元はその証明書を保存しておかなければなりません。

また、製造工程での検査や完成品の検査、試料の検査、出荷前の検査も実施する必要があります。検査記録は全て保存するなど、より厳しい管理が求められているのです。

PSEマーク以外に表示しなければならない項目とは

特定電気用品には、ひし形のPSEマーク以外にも表示が定められている項目があります。

「登録検査機関のマーク」「製造事業者等の名称（略称、登録商標を含む）」「定格電圧」「定格消費電力」等です。

そしてPSEマークと登録検査機関、製造事業者は近接して表示することが原則となっています。

特定電気用品に指定される製品とは

特定電気用品としては、コンセントに直接繋ぐもので、使用状況によっては危険が伴う製品などが指定されています。

例えば、大型製品では自動販売機や電気サウナ、小型製品では電撃殺虫機や観賞魚用ヒーターなどです。

また、身近に使用しているIT機器の中にも特定電気用品を見つけることができます。

一部の電源コードやACアダプター、バッテリー充電器などにひし形のPSEマークが確認できるでしょう。

ただし、細いコードなどPSEマークの記載が難しい製品は「〈PS〉E」のように文字で表示されている場合もあります。

丸形PSEマークの表示事項とは？

電気用品安全法に指定されている電気用品の内、341品目の特定電気用品以外の電気用品には「丸形」のPSEマークを表示することが定められています。

丸形はひし形よりも多くの電気用品に用いられていますが、どのような特徴があるのでしょうか。

検査基準はメーカーに任される

特定電気用品以外の電気用品は、特定電気用品のように登録検査機関で適合性検査を受検する必要はありません。

電気用品安全法に定められている検査を実施し、基準適合性を満たしていると判断できれば、丸形のPSEマークを表示することができます。

ただし、特定電気用品と比べて検査の自由度が高くなるため、検査項目数や検査基準は製造元によって差が出る可能性があります。

製品を購入する私たちは、信頼できるメーカーを見極める力が求められているのです。

PSEマーク以外に表示しなければならない項目とは

特定電気用品以外の電気用品には、丸形のPSEマーク以外にも表示が定められている項目があります。

「製造事業者等の名称（略称、登録商標を含む）」「定格電圧」「定格消費電力」等です。

特定電気用品のように、登録検査機関による検査は発生しないため「登録検査機関のマーク」は表示しません。

そして、PSEマークと製造事業者を近接して表示することが原則となっています。

特定電気用品以外の電気用品に指定される製品とは

特定電気用品以外の電気用品に指定されている製品はさまざまですが、ご家庭にある家電製品が多く含まれています。

例えば、洗濯機や電子レンジ、電気ストーブなどです。

また、ノートパソコンやスマートフォン、モバイルバッテリーなどのIT機器にも丸形のPSEマークが確認できます。

ノートパソコンやスマートフォンは電気用品安全法に指定されている製品ではありませんが、内蔵されているリチウムイオン蓄電池が対象となっているためです。

買いたい商品にPSEマークが無かったら・・・

電気用品販売法によってPSEマークの表示が義務付けられている電気用品の内、PSEマークの表示がないものは製造や輸入、販売が禁止されています。

もしも買いたい商品にPSEマークの表示がなければ、その商品は違法な製品である可能性が高いです。

また、PSEマークの表示がない電気用品を販売したり、販売する目的で店頭に並べたりなどの違反を行った場合は、1年以下の懲役もしくは100万円以下の罰金またはその両方が課せられます。

さらに法人の場合は、1億円以下の罰金が課せられるという罰則もあります。

罰金だけではなく、販売停止処分や市場回収命令などが下される可能性もあるので、購入者にも悪影響が及ぶかもしれません。

特に、ネット上には悪質な商品も数多く販売されています。

商品を購入する際は、電気用品販売法に指定されている電気用品かどうかを調べ、PSEマークの表示を確認した上で購入するようにしてください。

2019年にはモバイルバッテリーもPSEマークが表示されるように

スマートフォンの普及によって広く知られることとなったモバイルバッテリーですが、使用方法を誤り充電中に火災が発生するなどの事故が発生しています。

そのため、モバイルバッテリーは2019年2月より電気用品安全法の「特定電気用品以外の電気用品」となり、丸形のPSEマークの表示が義務付けられました。

2019年2月以前に購入したモバイルバッテリーがご家庭にある場合は、PSEマークの表示がないかもしれません。

一方、2019年2月以降は基準に適合したモバイルバッテリーしか製造・販売できなくなっているので、PSEマークの表示がないモバイルバッテリーは使用しないようにしてください。

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